ED-NET

ED-NET（イー・ディー・ネット）とは、かつて大阪証券取引所が運営していた適時開示のための電子開示システム（Electronic Disclosure Network（エレクトロニック・ディスクロージャー・ネットワーク））のこと。

概要

　ED-NETは、上場会社が適時開示ルールに則り会社情報の開示を行うために構築された。当初、TDnetが印刷物を単にファイル化して開示していたのに対し、ED-NETにおいては上場会社が直接データ入力できるようにユーザーインターフェイスを用意していたことから、開示に留まらず、そのデータ活用に注目していた点に先見の明があったといえる。
　しかしながら、東京証券取引所にも上場している会社にとっては、TDnetとのインフラ2重化による事務処理の増加や煩雑さが指摘され、大阪証券取引所単独上場会社の情報はED-NETでしか閲覧できない不便さ、名古屋証券取引所をはじめとする他の証券取引所のTDnet採用等により、最終的には廃止となった。

掲載情報

閲覧可能な情報

大阪証券取引所およびヘラクレスにおける上場会社が開示した重要な会社情報を掲載していた。

提出方法

専用の登録画面でびデータ入力等による提出
FAXで開示書類を送付し提出

運営主体

　株式会社大阪証券取引所

沿革

2000年（平成12年） - 稼動開始
2004年（平成16年）2月 - 証券取引法施行令改正により、WEBサイト掲載が、即、インサイダー取引規制における公表措置として取り扱われるようになる。
2005年（平成17年）12月 - 大阪証券取引所がTDnet合流に伴い廃止

関連

TDnet
TDnetシステムへの参加について(大証パブコメ)

ウィキメディア・コモンズには、ED-NETに関連するメディアがあります。

表話編歴証券取引所（金融商品取引所の一業態）
日本（現行）	日本取引所グループ(東京)¹ 名古屋福岡札幌
日本（廃止・戦後）	神戸広島新潟京都ジャスダック(旧) 大阪¹ ³
日本（廃止・戦中）	営団組織日本証券取引所（戦時下）
日本（廃止・戦前）	東京大阪横浜名古屋京都神戸博多広島長崎新潟長岡
南北アメリカ	NYSE Arca American NASDAQ MEMX LTSE OTCBB トロントバミューダ BMV サンパウロ（ボベスパ）アスンシオン
ヨーロッパ	ロンドンダブリンフランクフルトパリスイスイタリアマドリードリスボンアムステルダムブリュッセルストックホルムコペンハーゲンヘルシンキオスロ CEESEG ザグレブワルシャワモスクワアテネ
アジア・オセアニア	上海香港深圳北京韓国台湾 TPEx フィリピンインドネシアタイシンガポールハノイホーチミンヤンゴン NSE ムンバイアフマダーバードカルカッタデリーブータンタシュケントニュージーランドオーストラリア
中東・アフリカ	パキスタンテルアビブダマスカスドバイタダウルイスタンブールエジプトヨハネスブルグボツワナ
日本の本則市場以外の市場(現行)	TOKYO PRO Market（東京）ネクスト（名古屋） Q-Board（福岡）アンビシャス（札幌）
日本の本則市場以外の市場(廃止)	マザーズ（東京） JASDAQ（新）（東京¹ ²）ヘラクレス（大阪） NEO（ジャスダック）
報道機関	日本経済新聞社（日本経済新聞）株式新聞日本証券新聞フジサンケイビジネスアイテレビ東京 (TXN) 日経CNBC 日経ラジオ社ウォール・ストリート・ジャーナル (WSJ) フィナンシャル・タイムズ (FT) トムソン・ロイターブルームバーグ STOCKVOICE
関連法令・組織	金融商品取引法証券会社（金融商品取引業）証券金融会社証券保管振替機構日本証券クリアリング機構証券取引等監視委員会 SEC 日本証券業協会
関連項目	証券市場株式債券株価株価指数株式市況大発会・大納会兜町北浜東証Arrows IR 適時開示 PTS 店頭有価証券株主コミュニティクラウドファンディンググリーンシートフェニックスウォール街シティ株式公開（上場・IPO）証券コードティッカーシンボル EDINET TDnet 上場廃止上場中止再上場テクニカル上場バルチック海運指数（BDI指数）四半期配当ダークプール取引
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¹2013年7月16日付けの取引より、東証と大証の現物取引の市場統合により、東証によって運営 ²市場統合前までは大証によって運営 ³2014年3月24日に、東証と大証のデリバティブ取引を統合し、それに特化した「大阪取引所」へリニューアルしており、「証券取引所」ではなくなったカテゴリ